結婚はお互いの経済力も大事！結婚後の生活にかかる費用７つ！

彼氏の職業や収入は気にならなくても、結婚相手となると相手の経済力に敏感になる女性も多いですよね。

「結婚は生活」と言われますが、二人で生活し、さらに子供を産んで家庭を築いていくためには、お金はどうしても必要です。

しかしあらかじめどれくらいの金額かを知っていれば、今のうちから貯金しておくこともできますよね！

今回は結婚に関わる費用7つをご紹介します！

1.結婚式の費用

女性なら結婚式に憧れている人も少なくありませんよね。

しかし、当然のことながら挙式・披露宴にはかなりの費用がかかります。

平均では350～400万円ほど。

これは大体70～80名ほど招待した場合です。

招待客が多ければ多いほど費用は高くなります。お互いの両親からの援助がある人がほとんどですが、それでも自己負担で150～200万円ほどかかるものです。

最近では家族や親しい友人だけを呼ぶ小規模なものにしたり、お金のかかる披露宴はやめて挙式だけにするというカップルも増えてきているようです。

お互いの経済力も大事ですが、実は相手の両親の経済力も大事なのです。

2.新婚旅行

旅行先を国内にするか国外にするか、滞在期間で金額は大きく異なりますが、やはり一生に一度の新婚旅行ということで海外に行くカップルが多いようです。

そうすると費用の平均は大体ですが50～80万円ほどになります。

これは旅費だけの平均でここにお土産の費用などが10万円ほどかかるようです。

また、多くの人は「せっかく来たんだから」ということで、現地で予定よりも多くのお金を使ってしまうようです。

シーズンによっては他の時期の２～３倍の旅費がかかることもあるので、時期選びも重要ですね。

経済力が大事なのはいうまでもありませんが、独身時代にどれだけ貯蓄をしておいたかということも重要ですね。

3.新居費用

結婚して二人で新しい住居に引っ越す場合にもかなりの費用がかかります。

新居の敷金・礼金、家賃、引越し費用、新しい家電製品、家具などの家財道具の購入費用の合計は平均で150万円ほどです。

すでにどちらか、あるいはお互いが一人暮らしをしているのなら、家電などをそのまま使えばある程度は節約できます。

でも両方とも実家暮らしだった場合には家電や家具を全て新しく揃えることになります。

また、家賃など住居そのものにかかる費用は首都圏の方が高くなります。

結婚式に新婚旅行、新居費用と結婚生活を整えるまでで平均して600万円ほどが必要になるようです。

4.生活にかかる最低限の費用

結婚後に二人で生活するためにかかる費用は、月々の家賃、食費、光熱費、通信費、保険料、交際費、趣味・レジャー費、交際費、日用品費、小遣い、車の維持費、貯蓄など多岐に渡ります。

貯蓄を除いても、二人暮らしの場合は月に20～25万円ほどかかるのが平均的です。

20代後半の男性の平均年収は370～380万円ほどですから、平均と同じくらいの経済力の場合なら特に問題はないでしょう。

しかし、これはあくまで平均です。

職種によっては20代後半でも年収が300万円に満たないことも多いのです。

また、月々かかる生活費は子供の数に応じて増えていくものです。

さらに共働きでないと生活費を賄えないという場合には、女性は出産・育児等で働けない期間も出てくるので要注意です。

相手の収入ばかりを気にするのは良くありませんが、経済力が大事であることは明白ですね。

5.冠婚葬祭の費用

日々の生活費に加えてかかるのが、「突然の出費」です。

あなたが結婚する頃には、当然周りの友人や兄弟なども結婚適齢期と言われる年齢になっているはずです。

独身時代なら、一人で結婚式に出席することになるのでお祝儀も一人分です。

ところが結婚すると、夫婦揃って出席することもあります。当然お祝儀は２倍。

こういった冠婚葬祭費用は相手の経済力がないと、その度に苦しい思いをすることになります。

経済力があれば、懐事情を考えずに、友人を祝ってあげることができますよね。

あなたの望む生活を手にいれるためには、生活費だけでなく、こうした突然の出費のことも考慮に入れて、どれくらいの年収が必要なのかを考えておくことが大事です。

6.出産費用

結婚したら子供を作るという夫婦も多いはずです。

妊娠すると、妊婦健診費用、分娩入院費用、マタニティ・ベビー用品費、内祝い、行事費用などがかかります。

妊婦健診や分娩入院費用は公費での助成や健康保険から出産一時金で42万円が給付されるため、自己負担額は数万円程度と思ったよりも少なかったという人が多いようです。

ただし、様々なサービスを実施している産院での出産や、個室を希望したり、無痛分娩を選択した場合には、分娩費用が高くなるので、自己負担額は10～20万円と大きくなります。

また、妊娠中はマタニティ用品、出産後はベビー用品が必要になりますし、出産祝いのお返しとしての内祝い、赤ちゃんの成長を願う行事等で数十万円はかかるのが普通です。

妊娠中から出産後は女性は働くことができませんから、相手の経済力がより一層大事になってきます。

7.養育費・教育費

経済力が大事だということを最も痛感するのが、養育費・教育費を考えるときです。

一般的には産後から大学卒業の22歳まででかかる子供の食費や医療費、衣服費やお小遣いなどの生活費だけで1500万円ほどかかると言われています。

兄弟の有無や生活水準などで多少は前後します。

また、幼稚園から大学までの教育費も平均では約1500万円が必要です。

全て公立でも1000万円、私立の場合には3000万円となります。

経済力がなければ、子供の希望する進学を叶えてあげられないこともあるのです。

ただし、これらの金額が一気にかかるわけではないので、将来を見据えてきちんと貯金しておくことが大事ですね。

おわりに

いかがでしたか？

結婚して二人で生きていくって結構お金がかかるんですよね。

だからこそ経済力はとても大事です。

でも、相手の収入ばかりを気にしすぎると、本当に大切なものを見失ってしまうこともあります。

日本の学校ではほとんど教えてくれないお金のこと。

これを気に勉強してみるのもいいかもしれませんね。